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日本企業は本当に「ゼネラリスト」志向なのか?

 企業の人材の育成や活用の仕方について、「日本企業はゼネラリスト志向で,欧米の企業はスペシャリスト志向だ」という説明がよく見られるが、これは事実に合っているのだろうか。(技術系はここでは除く。)

 日本企業といってもピンからキリまであるが、ある程度の規模の企業の場合、「ゼネラリスト」志向の人事、つまり特定の業務分野に特化しない形で幅広い人事異動が社内で行われていると言えるのだろうか。
 

 たとえば去年、営業を担当して客先訪問をこなしていた人間が、今年、経理担当になって原価計算や決算を担当したりすることがあるのだろうか。

 私の企業勤務経験としては、ある大手電機メーカー(子会社含む)しかないが、基本的に技術系だけでなく事務系の従業員であっても、基本的には業務の分野は大きくは変わらないのが普通であった。スタッフ的部門でいえば、経理、総務、人事、資材、生産管理に配属された新人は、事業所が変わることはあっても、担当する業務の分野はずっとそのままである。営業も、担当する商品分野はおおむね決まっており、たとえばコンピュータを担当していた営業が突然家電の営業に回るということはない。

 もちろん例外はあって、たとえばある部門や職種がリストラされて減員されて配置転換するとか、本人の強い希望があるとか、どうしてもある職種で使い物にならなかった等の特殊な要因があれば、上記の分野を超えた異動が行われる場合はあるが、あくまでも一般的に行われるものではない。
 
 

 念のためにいえば、一般的な従業員は完全に職種別に限定されて採用されているわけではないので、例外的に他の職種に回る潜在的な可能性は常にある、という程度のことは言えるだろう。ある職種で人員が不要になったからといって、その職種の人間が直ちに解雇されて放り出されるというわけではない。

  なお、比較的規模や業態の近い他の電機メーカーの人事部門の人たちと話をする機会を持ったことがあったが、どこも似たような感じであった。

  このように考えると、「日本企業はスペシャリスト志向ではなくゼネラリスト志向」という説明がどこまで妥当なのか疑問を感じるのだが、これはあくまでも私の経験の範囲での話なので、中には、経理がいきなり営業になったり、その逆が起こったりするような企業があるのかも知れない。そのような事例があれば話を聞いてみたいものである。

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